建物の基本的な指針を示す設計図とは言え、建物を構成する全ての部分について、メーカーが決まっていない設計段階で完全に決め込むのは難しい。
前回はそんな内容の話をしましたが、設計図を見て施工を進める施工者の気持ちとしては、実際そこまでの細かい表現はなくても問題ないと思うものです。
設計図の表現が少し曖昧であったり、読み方によってはどちらにも受け取れるような表現をしていたりする場合があります。
しかしそれで施工者が施工段階で困るような事はそれほどありません。
施工者は当然施工のプロですから、設計図に記載されている内容を守ってどのように施工を進めるのかを検討する事を業務としています。
なので、設計図で大まかな方針が示されていれば、それをベースにして検討を進めることが出来るという訳です。
設計者としても、設計図である程度巾のある表現をしておく事で、ある程度の逃げがきくので都合が良いという話もあります。
施工段階で打合せをして少し設計図から内容を変えたくなった場合でも、大きく設計図の内容から外れることは少なくなりますから。
そうなれば施工者側としてもコストが増になるリスクを減らすことが出来ますし、何より設計図の内容を変えずに済むというメリットもあります。
具体的な納まりが施工段階になってはじめて分かる場合もあります。
そう言った理由から、ある程度検討を進めるにあたっての巾というか選択肢が欲しいと思うのは、設計者としてはごく自然なことではないかと思います。
設計図をベースにして見積もりや施工の検討などを進める施工者側としては、あまり曖昧な表現の設計図では困ってしまいますが…
施工者も当然施工のプロですから、設計図がそうした状態になっていることはある程度承知していて、見積もりに関しては質疑応答書などで具体的な話をしながら進めていくことになります。
設計図には色々な図面が存在していて、同じ部位を示す設計図であっても、特記仕様書と断面詳細図と部分詳細図とで少しずつ違うことが書かれている、という場合も結構あります。
設計図も人間が作成するものですから、単純に図面としてまとめ切れていない場合もありますし、先ほども書いたようにある程度の巾が欲しいという場合もあります。
設計段階でも色々と内容の変更はありますから、どちらかと言うと図面としてまとめ切れていないという場合の方が多いかも知れませんが…
今後施工段階に進んでいく事を少しだけ意識して、設計図の中ではあえて色々な表現をしている、という場合も中にはあるかも知れません。
もちろんそのような状態で設計図を発行する事を推奨する訳ではないですけど、設計図とは言っても全てを完璧に整合した状態で発行するのは非常に難しいですから。
設計図には色々な種類があります。
平面図で表現されていたり、複雑な部分であれば断面図でも表現されていたり、もしくはもっと細かい表現が必要という事で詳細図によって表現されていたり、ただ特記仕様書に仕様だけが記載されていたりと様々な表現方法が存在します。
設計段階で色々な調整していく中で、それらの多様な図面を全て整合してまとめていくのは、並大抵の事ではなく、人員的・時間的な制約がそれをさらに難しいものにしています。
これは施工者でも同じで、後ほど具体的な話をしていきますが、施工者側が検討の為に作成する施工図であっても色々な種類の施工図を整合させながら進めていくのは難しいものです。
発行される設計図がそうした曖昧な状態である事は結構あるかとは思いますが、もしそうであっても曖昧な部分は設計者に質疑をするか打合せをすれば問題は解決します。
図面を整合させていく事は非常に難しい、という事を念頭に置きながら、ある程度の不整合や曖昧な表現については許容していく、というのが現実になるかと思います。
